スズキは２５日、２０３０年までに新型車の開発期間を従来に比べて半分の２年に短縮する計画を発表した。開発にかかるコストを抑えることで価格競争力を維持し、新しい技術を盛り込んだ新型車を市場に送る。台頭する中国勢の開発速度に対抗する。
同日、東京都内で開いた技術戦略説明会で明らかにした。鈴木俊宏社長は「中国メーカーのスピード感についていく取り組みが必要。（今の立場に）安住してはいけない」と強調した。
これまでは開発を始めてから発売するまでに４０～４８か月かかっていたが、デザインや設計、生産など部門ごとの情報共有を強め、複数の工程を並行して進めて短縮をはかる。実験の見直しやＡＩ（人工知能）による検証も取り入れ、開発効率を３割向上させるとしている。
開発期間が２年になれば、中国勢と同水準となる。スズキも含め、従来の国内メーカーは開発期間が４年程度だった。原材料が高騰する中、開発費を抑えることで、スズキが強みとする低価格路線を維持する狙いもありそうだ。
同時に明らかにした電動化戦略では、３０年までに独自開発する本格的なハイブリッド車（ＨＶ）システムを小型車に搭載する方針を示した。現在は、発進時などに限ってモーターが走行を補助する「マイルドＨＶ」しかない。発電用小型エンジンの搭載で通常の電気自動車（ＥＶ）より航続距離が長い「レンジエクステンダーＥＶ」も投入するほか、レアアース（重希土類）を使わないモーターの開発にも取り組む。
ＥＶなどで使う電池は地域や用途に応じて、調達先を変えることにした。主力市場のインドではガソリン車よりも排ガスが少ないＣＮＧ（圧縮天然ガス）車をさらに強化する。鈴木氏は、「国によって政策も電力事情も違う。マルチパスウェイ（全方位）で用意する必要がある」と述べた。