年齢と回数のバランス、又はその理由が重要です。最も不利なのは、１～２年間での短期転職を３回以上繰り返すことです。一般的には、30代前半での転職回数は、０～３回ぐらいが標準的です。ただし、転職回数が多くても、その理由が「筋の通った」ものであればＯＫ、という企業も多いのも事実です。
転職活動で不利になる、という事はありませんが、面接時の交通費、宿泊費を支給しない企業も多いので、その点を承知しておく必要があります。
一般的には書類応募してから内定まで1.5ヶ月が平均的です（スムーズに進んだ場合）。内定から退職までは通常1ヶ月程度かかりますので、書類応募から転職まではおよそ3ヶ月必要と考えましょう。
外部のベンチャーキャピタル等、投資会社からの投資が入っているかどうかが１つの見方です。少なくとも、外部からの投資が入っているという事は、第三者の審査を通過していると考える事ができます。リーベルでは、信用調査も含めた、「生の」情報をもっていますので、企業に不安がある場合は、是非お問い合わせください。
会社の沿革でその会社の大きな流れを掴めます。株式公開をしている場合、IR情報を見るのも経営状況を見るには良い方法です。企業のＨＰで情報を入手するのも1つの方法ですが、これだけに頼るのは危険です。人材紹介会社のコンサルタントからの情報も合わせて考えましょう。
一般的にはTOEIC600～800点くらいが目安です。しかし会社によりかなりの幅があります。人材紹介会社に聞くのも良いでしょう。実務で使っている方は一般的に問題ありません。
実務経験で問題ありません。ただし、提出書類には派遣と書く必要があります。
職種が同じように書いてあっても、実際に求める経験、人材像は企業により大きく異なります。人材紹介会社のコンサルティングを利用するのが合理的です。
メリットは自分の能力を最大限に発揮し、活躍できる場がある事、自分の成長と企業の成長を目に見える形で確認できる事、ストックオプション等企業の成長に伴い大きな収入も期待できる事等があります。デメリットは大きな企業と比較すると、やはりリスクが大きい事です。
一定期間（例えば6ヶ月or1年）経過後に再応募が可能な企業もあります。企業により異なりますので、ご相談下さい。
一度に10社でも応募は可能です。しかし最初は、3～4社に絞って応募すべきでしょう。面接プロセスに入った時のスケジューリング、応募先の企業の調査、志望動機などを絞り込む事が出来ず、いい結果が出ないケースが多い為、段階的に応募する事が得策です。
履歴書・職務経歴書の２点は最低限必須の書類です。他に、企業によっては英文レジュメが必要になったり、書類応募時に特定のフォーマットで課題を出されることがあります。
現在は、応募も全てインターネットを通じて行われますので、そのような事はありません。しかし、一部の企業では手書きの履歴書を要求することもあります。ですので、転職活動の最初の時点では、手書きの書類は不要です。
特に定めはありませんが、転職に最適なフォームはあります。例えばリーベルのHPからダウンロード出来るものが最適なフォームと言えます。
基本的には必要と考えておきましょう。約半数の外資系企業では英文レジュメを要求されています。
基本的には、履歴書・職務経歴書とも全て記載して下さい。しかし職務経歴書の内容があまりにも長くなってしまう場合は、差し支えがない程度に削除しても問題ありません。ただし、在籍していた企業での経歴を丸ごと削除するのはＮＧです。
職務経歴書で重要なのは、ボリュームではなく内容になります。内容を詳細に記載すれば、問題はありません。
職務経歴書は他へ漏洩する事は絶対にあり得ませんが、機密保持契約を結んでいる場合、当然プロジェクトの詳細は記載出来ません。クライアント企業が特定できないような名称（例：某大手●●系企業）を使い、業務の概略（開発内容の概略・期間・役割・工数・OS・アプリ等）を記載して下さい。
応募先企業がどのような経歴・スキルを持っている人を求めているかを十分理解し、それに沿って職歴を強調する事が必要になります。
本来の希望より、低く書く必要はありません。しかし、その「希望年収」が自分のスキルと応募先のポジションにマッチしているか、という点を見極めることが重要です。逆に、現職の年収に比べて希望年収が大幅にアップする場合は、その理由が明確でないといけません。あくまでもケースバイケースですので、詳細はエージェントにご相談ください。また、年収にこだわらない場合は、「御社規定に従う」と記述するのが無難です。
企業側からの一方的な日程の提示の場合は、断っただけで印象が悪くなるということはありません。その場合は自分から幅広く日程を提案しましょう。但し、自分自身で出した日程にも関わらずキャンセルしてしまうとなると、「調整能力」が疑われてしまうこともありますので注意しましょう。
時間に間に合わないとわかった時点でなるべく早く、先方に連絡をいれましょう。その際、まず迷惑をかけたことへの謝罪とキャンセルの理由をきちんと話すこと。後ほど改めてお詫びと再調整のお願いメールを出します。
受け手側の印象でもかなりの個人差がありますが、1)わざと答えにくい質問をする、2)揚げ足を取る、3)暴言めいた発言をする等の場合がまれにあります。不測事態に対する対処能力を見る目的の場合もありますので、あくまでもマイペースでビジネスの場であるとわきまえて冷静に受け答えをすることが肝要。怒り、あせりの感情は顔に出さないと心得ておきましょう。
コミュニケーションにもいろいろありますが、最低限、「会話が成り立つ」ことが必要です。コミュニケーションとは、相手あってのもの。面接が、自己満足で終わらないよう常に「相手」を意識した対応を瞬時に行えるよう、訓練が必要です。
質問されれば、答えることは構いません。しかし、選考初期段階で待遇面に執拗にこだわっている印象を与えるのはマイナスです。待遇条件の詰めは、内定後に行うのがベターです。
自分の経験、性格、評判、これまでの自分を振りかえって、まずは、全て思い当たることを抜き出してみましょう。周りの意見を聞くのも好材料です。全て洗い出した後、ターゲット先に有効にアピールできる材料を中心にまとめるようにすると効率的です。
「実務経験はあるが資格のない人材」と「資格はあるが実務経験のない人材」であれば、間違い無く前者が有利です。つまり、資格はあくまでもプラスアルファの価値。資格単体での訴求効果はそれほど期待できません。しかし、持っていることはマイナスにはなりません。関連分野に関する適性判断や、前向き度を判定する材料にはなりますので、きちんと書類に記述はしておきましょう。
「隠す」という行為そのものが、面接官に悪印象を抱かせる可能性もあるので、正直に言うべきです。選考状況をきちんと伝えることで、企業との信頼関係が生まれます。ただし、他社と比較した際にその会社の優先度が低い場合には、そのことまで正直に話してしまうのは逆効果になりますので、注意しましょう。
内容にもよりますが、明らかに事実と異なることを述べてしまったのであれば、その旨伝えて訂正する方が無難です。しかし、面接時に気が動転すること自体、ビジネス能力無し、と厳しくとられることもあります。どんな場合にでも、一定の冷静さは必須です。
紹介会社を通じての場合には、特に必要ではありません。個人で直接応募した場合で、どうしても出したい場合には、メールであれば当日、手紙であれば翌日中に出すようにしましょう。時間がたってからでは何の意味もありません。タイミングエラーはかえって逆効果になります。
通常は内定後、１週間程度での回答を求められます。延ばしても２週間がギリギリの線です。相手先の企業にとって、理由なく待たされることは企業活動上、非常に迷惑な話です。どうしても待ってもらいたい場合には、正直に他社の回答を待ちたいと伝え、どの程度待ってもらえるか、もしくはいつまでに返事をするか明確に期限を提示するようにします。
円満退職が原則ですので、現職の引継ぎはきちんと行うことを大前提にすべきですが、限度があります。通常は、退職申し出から１ヶ月～２ヶ月が妥当なラインです。それ以上を要求された場合には、上司と誠実に話し合い、自分の状況も伝えて１～２ヶ月で引き継げるように努力すべきです。最終的には、転職は自分のためであることを忘れずに。
口頭もしくは文書で受諾意思を明確に伝えた場合、その後に断ることは道義上、そして社会人としても問題ありです。受諾する前には、十分に検討し、悔いのない決断をしましょう。尚、一般的に法的拘束力はありません。
あまり歓迎はされません。しかし、現職の都合上どうしても変更せざるを得ないという場合には、なるべく早く連絡し、先方と相談して下さい。